仕事内容と格差

女性の社会進出が騒がれだした1970年から40年以上が経ちました。
いまやどの職種、どの職場にも男女の別なく働くことができるようになり、看護婦や保健婦、助産婦などが看護師、保健士、助産士などとなったように、男女の区別のない名称に変わった職種も多いです。
しかし、女性が多い職種を除いて考えると、女性は非正社員の数が男性より圧倒的に多いです。
特に、大企業などではその格差は歴然です。
男性は仕事をすると、結婚しても、子供が生まれても休まずに働くことが可能です。
しかし、女性はそういうわけには行きません。
いくら産休や育児休暇の体制が整っている職場でも、3ヶ月ほど仕事から離れなければならない時期が出てきます。
雇用する会社側では、仕事から離れる可能性のある女性に大きな仕事は任せられないと、休んでも支障がないような仕事を与えることになってしまいます。
また、復職しても子供が熱を出した、病気になった、学校行事への参加などと女性は事あるごとに仕事を休まなくてはなりません。
こうしたことから、女性自身も時間に余裕を持って働けるアルバイトやパートタイマーなどの非正社員として働くことを望んでいる人が多くなってしまいます。
働く側にはうってつけの雇用方法ですが、雇う側にとっては、期間や時間が過ぎると帰ってしまうことから、責任のある大きな仕事は任せられません。
結果として男性や、同じ女性でも正職員として働く人たちとの格差が生じてしまうのです。
今では多くの企業などが、出産や育児での女性の離職の負担を少しでも軽減しようと、男性にも育児休暇の取得を促したりする企業も増えてきました。
しかし、まだまだ女性は、仕事において男性との格差は縮まりそうもありません。